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タイ不動産にバブルの兆しはあるのか

Posted by パタヤグローリー on 2017年2月9日
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House bubble

一般的に不動産バブルとは、不動産市場の価格が急速に上昇し、次いでそれが突然低下し、国家経済が長期的に落ち込んでしまうほどの世界的にも影響が大きい経済危機です。この事例の1つとして挙げられるのが、サブプライムローンに端を発した2008年、米国の不動産バブルの形成と景気後退、それに続き世界的な不況を引き起こしたというものです。

米国政府は、まず不動産部門の成長を促進するために住宅ローンの要件に関わる制限を引き下げました。しかし、実際に借り手となったほとんどは経済的信用度が低く、住宅用ではなく投資目的のために家を購入した個人であったため、不動産価格の上昇だけを招いた形になりました。

同時に不動産開発者は、需要の増加を鑑みて市場に大量の供給を開始しましたが、その状態が人為的な不動産バブルによる需要であるとは認識していませんでした。価格が急降下した転換期は、信用不良に陥った借り手が返済できなくなったとき。アメリカ全土でデフォルトが発生し、不動産価格の高騰が物価の上昇をも引き連れて家計を圧迫しました。この状況が投資家に不安を与え、不動産価格は急落し、最終的には金融機関に不良債権の大量発生という混乱を招き、アメリカ経済は完全に崩壊しました。

さて、不動産バブルを完全に防止する方法はありませんが、インフレを防止する方法として有効なものもあります。不動産市場がバブルの危険にさらされていないことを確認する方法の1つは、住宅ローンに対する金融機関からの貸し出し制限の状況です。借り手に対する制限が強化されれば、バブルの可能性は低くなります。裏を返せば、貸し出しを厳しくしても需要が伸びている、ということです。

平均給与の伸び、家計債務、不動産価格の上昇率の関係性も重要です。住宅価格上昇率は、平均給与のそれを大きく上回っていないかが重要です。ブルックリン大学法学部のデイヴィッド・リース教授は、「住宅価格が給料の伸びに比べて急上昇すれば、それはバブルの兆候といえるだろう」と、話します。

タイのサイアムコマーシャルバンク(SCB)経済情報センター(EIC)は、今年もタイの不動産市場にバブルの懸念がないことを明らかにしました。「タイの民間金融機関は、手頃な価格の住宅ローンに対する個人への貸し出しを依然として制限している」とEICは伝えています。

出典: DD Property

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